「参加費返金保険料」上乗せは参加者にとってメリット?デメリット?

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ラソン大会のエントリー料金は新型コロナ対策のため値上がり傾向にありますが、高騰の原因はコロナだけではないようです。

昨日、チャリティエントリーの話題を取り上げた「東京レガシーハーフマラソン」。必要寄付額10万円の影に霞んでしまいましたが、通常エントリー料金も破格の20,700円。フルではなくハーフです。「こういう状況だから仕方ないよね」とは軽々に言えない価格設定で少し驚きました。

もちろん、10万円払っても参加したい人もいるわけで、要は支払金額に見合う価値が見いだせる人は参加すればいいのであり、他人がとやかくいうことではないでしょう。 ・・・ということを前提として注目したいのは、参加料の内訳。参加料・事前検査費用・事務手数料・消費税に加えて「参加費等返金保険料」という項目が記載されていました。

ああ、ついにきたかという感じです。 新型コロナ前の世界では、マラソン大会が中止になった場合の参加費は戻ってこないのがランナーの“常識”でした(良い悪いは別として)。それは、中止になるケースがほとんどないから通用した“常識”といえるでしょう。

しかし新型コロナによってその“常識”は崩れました。とくに2020年〜2021年にかけては、それまでのスタンダードである「中止=返金無し」をそのまま適用する大会が相次ぐことに。 その結果、複数大会のエントリー代の合計「10万円近くをドブに捨てた」(戻ってこなかった)、というようなお気の毒な人が続出。

金額の大小こそあれ、こうしたランナーたちの不満が徐々に大きくなるとともに返金対応に舵を切る大会が増えていきました。「やったー、これで安心してエントリーできるね」という呑気な話ではなく、このとき「これはまずいことになる」と、2つの点を危惧しました。

1つ目は、ラソン大会から撤退する自治体が増えるのではないかということ。準備にお金をかけた挙げ句に中止、さらには返金しなければならないとなると、リスクが高すぎて二の足を踏まざるを得ません。

中には段階的に返金額を定めるなど、大会側・選手側双方の損失をなるべく小さくしようと工夫している大会もありますが、真似できる大会(自治体)は限られるのではないでしょうか。そうなると「いっそのことやめちまえ!」という結論に達するのは自然な流れです。

そして2つ目が中止リスクを見越したエントリー料の値上げ、つまり今回の「東京レガシーハーフマラソン」における「参加費等返金保険料」の上乗せです。 参加者に損をさせないための返金対応が、参加者の負担増になってしまっている・・・あれ? ニワトリとタマゴがじゃないけれど、なんだかよくわならない話だと感じるのは私だけでしょうか。

深読みすれば、今回敢えて「参加費等返金保険料」とデカデカと明記したのは、「ほら、返金返金言うからこうなるんだぜ」と試されているような気もします。あるいは「これでいいんですか?」とランナー間の議論を促しているのかも。

「返金はしてほしい、でもエントリー料金はこれまでどおり」が一番いいに決まっていますが、それは無理だということを認識したほうがよさそうです。