マラソン大会への参加に際し、いま多くの大会が取り入れているPCR検査(抗原検査)の陰性証明提出ルール。そんななか、いつか起こるのではと危惧していたことが早くも現実になりました。
中日新聞の報道によると、加賀温泉郷マラソン2022(4/17開催)が大会まで1か月を切ったタイミングで新たにPCR検査を義務化したところ、1300人が出場をキャンセルする事態に。
この陰性証明提出ルールは大会によって対応が異なります。東京、名古屋、長野のように独自で全参加者分の検査体制を整備できる大会がある一方、陰性証明提出は義務付けるものの「検査は各自でお願いね」というパターンの大会も少なくありません。
しかもこの陰性証明は日数が経過したものは意味がなく、加賀温泉郷マラソンでも「開催日の3日前(4/14)から開催日までの間に実施」することとしています。 民間・公的いずれにしろ検査窓口によって結果が出るまでの日数が異なるため、「検査を受けても結果が間に合わない」ケースを危惧した人たちが「めんどくさいからやめる!」となってしまったようです。
事態を重くみた大会事務局は急遽、各地域で対応可能な検査施設の一覧をホームページに掲載。その後ついに数量限定で大会独自のPCR検査を実施することに。 ただ、大会が用意したPCR検査の申込み期間がわずか5日で締め切られたため、さらに余計な混乱を招いてしまいました。
新型コロナ第7波の兆しが見えている今、しばらくは陰性証明提出義務化が続きそう。今回のような混乱もまたどこかで起こる気がします。
マラソン大会事務局も中止リスクに怯えながら、余分な仕事が増えて気の毒に思います。参加する側も多少の不便込みでwithコロナのマラソン大会を楽しみたいものです。