オミクロンで大混乱！？東京マラソン2021の“運命の日”が2週間先送りに。

東京マラソン財団は「東京マラソン2021」の開催可否判断を12日後に先送りし、あわせて参加者全員にPCR検査を義務付ける措置を復活することを発表しました。 東京マラソン再再再延期！？気になる開催基準と返金規定を見直す。 従来の規約では東京マラソン2021の開催可否判断は大会1カ月前、つまり2月6日に実施されることになっていました。 この開催可否判断日は参加者にとってかなり重要。なぜなら返金および当選権移行にからむからです。 これまでの規定では、2月6日までにコロナが原因で中止の場合は「20%返金+2023年大会への権利移行」となり、2月7日以降にコロナが原因で中止の場合は「権利移行」のみ。 今回の改定で開催可否判断日が2月18日となり、返金20%規定もそのまま18日にスライドしました。 一方の参加者全員にPCR検査を義務付けるルールですが、これは元々の措置を復活したもの。 当初は参加者全員PCR検査 → 第5波収束に伴いワクチン接種証明があればPCR検査不要に（ワクチン・検査パッケージ適用） → オミクロン急拡大で全員PCR検査復活・・・という流れです。 全参加者はすでにPCR検査費用を支払っていますので、大きな混乱はないと思われます。 中には「貴重なPCR検査キットを横取りするな」と勘違いしている人もいますが、これからキットをかき集めるのではなく、前述の理由により既に確保済みというわけです。 なお、仮に東京マラソン2021が開催された場合でも、2月18日以降に東京都への移動自粛が要請されている場合（東京都以外に在住している人対象）、つまり緊急事態宣言が発出されている地域の人は100％返金+2023年大会への権利移行措置がとられます。 愛知県は、知事が緊急事態宣言の要請も辞さない構えなので、開催されたとしても上記の措置が適用される可能性もあります。