大阪府寝屋川市で来年2月に開催予定だった「寝屋川ハーフマラソン2023」が中止を決定しました。主な理由は「参加者数が当初予定していた人数を大きく下回った」こと。
寝屋川と同じような苦しい状況にある大会は少なくなさそうです。マラソン大会も今後は旅行商品のように、あの制度を導入することになるのでしょうか。
寝屋川ハーフマラソンは今回、二次募集やエントリー期間延長などの措置をとらず、早々に中止を決定しました。 その大きな理由は「皆様のご負担を最小限に留められるタイミングは現段階であると判断」したため。
つまり、開催日が近づけば近づくほど準備に費やすお金がかさみ、このままいくと返金どころか大きな赤字を出す可能性が高いと判断したと思われます。 まだ“傷が浅い”うちに全額返金したほうが、なにより参加者のためになるという判断。
もちろん住民（納税者）やスポンサーに対する配慮も含んでいるでしょう。 まだしばらくは市民ランナーのエントリー控えが続き、寝屋川と同じような状況に追い込まれて難しい判断を迫られる大会が増えそう。
いっそ旅行商品のように「最少催行人員」制度を導入するのはいかがでしょうか。募集型企画旅行を実施する際、予約客が最低必要な参加人数に達しない場合は旅行を中止できるというもの。
マラソン大会もこれにならい、最初から「開催に耐えうる人数に達しない場合は中止」と決めておけば、参加する側の疑心暗鬼も少しはやわらぐのではないでしょうか。
それに、「最少催行人員」が明示されることで、地元ランナーを中心に「なんとか開催してほしい」「地元の大会を応援したい」という気持ちも芽生えるかもしれません。
さらにはエントリー期間の途中で「あと◯人あつまれば開催できる」とアナウンスすれば、迷っていた人の気持ちも参加へと傾く・・・かは分かりませんが、今の厳しい状況下では試してみる価値はあると思います。
