オミクロン株の急激な感染拡大で、これから春先にかけてのマラソン大会の動向が気になります。とくに注目を集めているのが3月6日に開催を予定している「東京マラソン2021」。そこで本日は、今一度同大会の開催判断基準を見直したいと思います。
東京マラソン2021の開催基準はたびたび更新されていますが、最新の発表では「大会開催1カ月前以降に、行政機関から緊急事態措置等によるイベントの開催自粛要請が発せられ、本大会が自粛要件に該当する場合は、大会を中止する。 」としています。
まわりくどい言い方ですが、つまり2月6日以降に「緊急事態宣言」が出たら有無を言わさず中止。上記基準には緊急事態宣言等とありますので、仮に蔓延防止措置でも行政から要請があれば中止になる可能性があります。
「開催判断は大会1カ月前の２月上旬頃までに実施予定」ということで、とりあえず2月6日が直近のXデーとなるでしょうか。 もちろんそれ以降も緊急事態宣言や自粛要請が出た時点で中止となりますので、開催のその日まで油断はできません。 気になる返金規定は、新型コロナウイルスが原因で中止の場合、2月6日までは20%返金+2023年大会への権利移行。2月7日以降に中止決定の場合は権利移行のみので返金はなし。
仮に大会が無事に開催された場合、以下の要件に当てはまる人は100％返金+2023年大会への権利移行が付いてきます。
●2月6日以降に東京都への移動自粛が要請されている場合（東京都以外に在住している人対象●2月13日以降に陽性判定または濃厚接触者認定 いずれにしても東京マラソンが中止となった場合、他大会に及ぼす影響は計り知れません。
再再再延期はなんとか回避してほしいですが、こればかりは祈るしかありませんね。
