今年も残すところ2週間。年末年始もこのままコロナが鎮まっていてくれることを願うばかりです。さて、走友会やクラブに所属している市民ランナーの中には、早くも来年春の「合宿」先候補を吟味し始めている人も多いのではないでしょうか。そこで、少しでも合宿費用を減らしたいと頭を悩ませている幹事さんに、「合宿したらお金がもらえる」制度をご紹介します。
日本全国の自治体が実施している「スポーツ合宿補助制度」（名称は各自治体によって異なります）をご存知でしょうか。
観光振興策の一環として広く行なわれているこの制度。一定以上の人数・条件で合宿した場合、自治体から補助金が支払われます。
たとえば某自治体の場合。「スポーツ合宿誘致補助制度」の概要（抜粋）は以下の通り。
●スポーツ合宿が市内の施設において開催され、市内の宿泊施設を利用していること。 ●１団体の１回の合宿において、延べ宿泊数が50泊以上であること（例えば25人で2泊）。 ●合宿が営利を目的としていないこと。
この町では以上の条件を満たせば、上限20万円の補助金が団体に支払われます。自治体によっては上限100万円のところも。
ほとんどの自治体で実施している制度ですが、それぞれ条件が異なります。中には平日だけ、学生だけ、10泊以上など厳しい条件を課しているところもありますが、社会人にやさしい条件の自治体もあります。
まずは合宿候補地を決めてから、その自治体のスポーツ合宿補助制度がチームやクラブの条件に合うか調べてみてください。補助が受けられれば儲けモンです。
「スポーツ合宿 補助制度」で検索すればたくさん出てきますので、興味のある方はネットで調べてみてください。
