そして先日、政府が緊急事態宣言を2週間程度延長する方針であることを発表。東京マラソンの規約では開催日の1カ月前、つまり9月17日の時点で東京都に緊急事態宣言が発令されている場合は自動的に「中止」となることが明記されています。
このため東京マラソン2021は、事実上中止確定ということに。誰が悪いわけでもありませんので、これは致し方ないこと。
返金規約では9月17日以前に中止発表の場合は参加料の20%が戻ってきます（18日以降に中止発表の場合、返金額はゼロ）。 緊急事態宣言延長の正式発表は今週半ば（つまり一両日中にも）とのことなので、おそらく9月17日までに大会中止発表→20％返金（2023年大会への出場権利移行特典付き）という流れになると思われます。
参加費については最初から決まっていることなのでいいのですが、気になるのは参加費に加えて入金したPCR検査代6,800円のゆくえ。
再度大会規約を読み直していると、PCR検査代についてしっかり追記されていました。それによると、大会を中止するなど、検査キット発送前にPCR検査を要しなくなった場合は、PCR検査費から返金手数料を差し引いた金額を返金いたします。とのこと。
ひとつ気になるのは、「PCR検査キットの発送は9月中旬以降を予定」と明記されている点。すでに事務局の手元には大量の検査キットが山積みになっているものと思われます。見切り発送して「発送済みだから返金なしね」とはさすがに言わないと思いますが・・・。郵便受けに検査キットが届いていたらショックかも。
いずれにしても大会関係者の皆さんには同情を禁じえません。来年3月に予定されている2022年大会は無事に開催されることを祈るばかりです。
