「事業仕分け」でランニング大会がピンチ!?

runtanoshii.jpg

ランニング、マラソンブーム花盛り。どの大会も軒並み参加人数が激増し、数時間~数日で定員いっぱいになってしまうレースは珍しくなくなりました。しかしそのにぎわいと反比例するように、各地のランニング大会ではいま、妙な現象が続いています。

それはたとえば、今までゲストを呼んでいた大会が呼ばなくなったり、以前より参加賞が少なくなったり。「ああ、そういえば」と思い当たる大会は少なくないはずです。

そのもっとも大きな要因として、スポンサー企業からの支援が減ったことは容易に想像できます。関西の某人気大会のように、メインスポンサー撤退によって大会自体が消滅してしまったケースも。

なんとか存続できていますが、「長野マラソン」も大きなスポンサーを失いました。一見、隆盛を極めて華やかに見えるランニング大会ですが、一寸先はまさに闇。あなたが毎年参加するのを楽しみにしているあの大会が、来年から中止になってしまう可能性だってあるのです。

それにさらに追い打ちをかけるように、「事業仕分け」で「スポーツ関連予算の縮減」が決定しました。これはいったい何を意味するのでしょうか。

事業仕分け」のスポーツ関連予算に関する公式発表は以下の10点。

●地方が独自に行う事業と国が支援する事業との役割分担の明確化が不十分。<br>

●地域スポーツ振興は国が直接実施する必要はない。<br>

●ドーピング関連、国体関連、強化関連は国が行うべき。<br>

●国費、基金totoの財源措置を見直すべき。その上で、類似事業を整理する。<br>

●国費ゼロでtotoのみで独立した投資的事業に特化すべき。<br>

国民体育大会はあってもよいが、助成は必要なし。<br>

●国体は開会式など過大なイベントは不要。<br>

●緑のグランド維持活用については、廃止。地域のスポーツ施設の整備、生涯スポーツ社会の実現 に向けた環境整備は地方へ。<br>

●総合型スポーツクラブ育成推進事業は不要。<br>

●きわめて高いコストをかけてやっている。予算の大幅な削減は可能。<br>

<とりまとめコメント>

集計した結果、「スポーツ予算」については、WGとして、大幅な予算の削減を結論とします。

(以上、行政刷新会議 11月11日 第3会場評価結果資料[スポーツ予算]より転載)

ちなみにスポーツ関連予算要求に対する行政刷新会議メンバーの下した“判決”は、「廃止」1名、「半額」5名、「1/3程度」3名、「その他」1名 とのことでした。驚きを禁じ得なかったのは「廃止」が1名いること。廃止って・・・。

もちろん各地で行われるランニング大会の大半は「国のお金」で運営しているわけではないと思います(陸連がからむレースは影響が出る?)。しかし、予算が縮減されれば必ずなにかが「消える」わけです。それがめぐりめぐって「ランニング大会が消える」ことにつながらないよう祈るばかりです。

せっかく予算縮減したのに、「天下り職員は残って庶民の楽しみが消えてしまった」なんて結末だけは避けてほしいものです。